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「 T （ RE最高経営責任者の T・C ）は、ミスター M（ M 商事相談役のM ）と組んで成功した。
今度はわれわれの番だ」。 米国の老舗ファンド、KKR 創始者の H・C は2005年初め東京・晴海の S 商事本社を密かに訪れ、同社の常務執行役員・金融事業本部長の S に、ファンド事業での共闘を呼び掛けた。
旧 REホールディングス（現 RHJ インターナショナル）が日本でファンドを立ち上げた1999年、 M 商事はどの投資家より多い30億円の投資枠を提供した。 これに続けとばかりに、 SS には05年前半だけで10件近い海外の有力ファンドが訪ねてきた。
「人脈」と「金脈」がものをいうファンドビジネス。 この2つに加え、投資した企業を販路拡大や海外進出など事業面からも支援できる商社は、外資系ファンドにとって魅力的なパートナーと映る。

資源価格の上昇で最高益を躯歌している商社にとっても、企業再生は「ポスト資源」をにらんだ有望事業の一つだ。 年賀状の名入れ印刷で年間1億枚以上とトップシェアを持ち、婚礼関連印刷も手掛ける MP（東京都多摩市）。
多角化の失敗で取引先銀行の金融支援を受けた同社の再生に、 SS は GS 証券、 N コーディアルグループ系の投資会社の N アン卜ファクトリーと共同で名乗りを上げた。 2004年12月には、3社がタッグを組んで数十億円を出資した。
「店頭での年賀状印刷注文の取次先に、MP を加えてください」。 SS の投資開発部課長代理、 E は SS 傘下のスーパー、サミットなどに働き掛け、 MP の販路拡大を目指す。
G の戦略投資部ヴァイス・プレジデントの S は「財務面の支援」、 N の執行役員、B は「組織改革などの経営指導」を主に受け持つ。 3人は役割分担しながら、電子メールで頻繁にやりとりし2週間に1度は集まり、再生術を綿密に練り合わせる。
3社の得意分野を生かした再生術で、「 MP の06年4月期の売り上げは約120億円、営業利益は過去最高の9億円強に並ぶ見通しが立った」と、B は話す。 05年7月には、 SS の新社長も招請した。
旧 D 系で会社更生手続き中のＤＰＥ（写真の現像・焼き付け・引き伸ばし）大手、G ステーションの前社長、M だ。 M は D グループ労働組合連合会の会長を務めた後、GGに転じ、04年5月に社長に就いた。
しかし D が産業再生機構のもとで再建を目指すなか、GGは、資金繰り悪化で05年4月に会社更正法の適用を申請した。

老若男女問わず注目されている人民元が、さらに進化した人民元になります。

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